分散＋積み立て＋長期投資で、元本割れの可能性は低くなる

Q.なぜ「安く買って高く売ること」は難しいのでしょうか？

投資の基本は、できる限り「安く買って高く売ること」といわれます。ただし、それを文字通りに実行することはかなり難しいのが現実です。

例えば私たちが株式投資を１年間行って、十分に満足できる収益が得られたとしましょう。多くの人はさらなる収益を目指して、そのまま投資を継続するか、あるいは次の年に新たな投資を始めようとするはずです。いずれの場合も、次の年にまた収益を上げられるかといえば、その保証はありません。

株式や投資信託など金融商品の価格は日々上下しますが、１年程度の短期でみると、価格が上下する幅は大きくなりがちです。一例として、日本株の平均値を表す日経平均株価について、過去20年間（2001年末～21年末）における「１年間収益率」のベスト３、ワースト３を振り返ってみましょう（日経平均株価の騰落率を年末の終値で計算、以下同様）。

• 【１年間収益率ベスト３】
• ①  56.7％／2013年（12年末～13年末）
• ②  40.2％／2005年（04年末～05年末）
• ③  24.5％／2003年（02年末～03年末）

• 【１年間収益率ワースト３】
• ①  -42.1％／2008年（07年末～08年末）
• ②  -18.6％／2002年（01年末～02年末）
• ③  -17.3％／2011年（10年末～11年末）

投資家からみて、１年単位の「当たり外れ」は意外と大きいことが分かります。こうした当たり外れは、日経平均株価の「ぶれ」といってもいいし、リターンが大小にぶれるという意味で、投資家にとっての「リスク」と呼んでもいいでしょう。

リターンのぶれ幅は、投資期間が長くなるにつれて平均化され、小さくなることが統計的に立証されています。しかしながら、ぶれ幅が小さくなることは確かでも、期間を延ばせば必ず投資成績がプラスになるわけではありません。

同じく日経平均株価について、過去20年間における「５年間収益率」も見てみます。

• 【５年間収益率ベスト３】
• ①  126.1％／2011年末～16年末
• ②  119.0％／2012年末～17年末
• ③  86.1％／2010年末～15年末

• 【５年間収益率ワースト３】
• ①  -50.9％／2006年末～11年末
• ②  -36.5％／2005年末～10年末
• ③  -32.1％／2007年末～12年末

投資期間が５年間に延びても、ベストとワーストの差はかえって大きくなっているのが分かります。景気の強弱や為替の動きなど、日本株に影響を与えるさまざまな要因によって、５年程度の中期ではリターンの平均化が十分に進まないことがあるからです。

日経平均株価の値動きを事前に予測することは誰にもできないので、私たちがワーストの１年間や５年間を避けながら、ベストの１年間や５年間だけに投資することは、至難の業といえるでしょう。

投資期間が長くなるほど複利の効果は大きくなる

同じことは、分散投資と積み立て投資を行った場合にもあてはまります。

金融庁が高校の授業向けに作成した、金融経済教育指導教材に掲載されているデータを見てみましょう。そこには1985年以降の各年に、毎月同じ金額ずつ「国内株」「外国株」「国内債券」「外国債券」の４資産を購入した事例が示されています。

購入開始から５年間が経過した時点の投資成果（５年間収益率）をすべて検証すると、年率10％を超えるリターンが得られた時期もある一方で、リターンがマイナス（元本割れ）になった時期も結構あります。５年程度の中期では、投資をいつ始めたかによってリターンが大きくバラつく傾向がみられるのです。

購入開始から20年間が経過した時点まで期間を延ばして投資成果（20年間収益率）を検証すると、いつから投資を始めた場合でも、年率２～８％の間で安定したリターンが得られています。元本割れのケースは一度もありません。20年程度の長期では、その間に投資対象の価格が短期的に上下しても、「複利の効果」によって確実に資産が増えていくため、結果として元本割れの可能性が低くなると考えられます。

複利の効果とは、投資によってある年に収益が得られた場合、「元本＋収益」が次の年の元本になるため、年とともに元本もリターンも増えていく仕組みのことです。投資する期間が長くなるほど、複利の効果は大きくなります。それが、投資では「時間を味方につけること」（長期投資）が重要といわれる理由です。

もうひとつ、違った角度からも長期投資の重要性を見ておきます。投資関連の書籍として有名な『敗者のゲーム』（チャールズ・エリス著）には、以下のようなことが書かれています。

——1980年～2016年４月30日の期間で米国のS&P500種株価指数に投資した場合、その期間中に指数が最も上昇した「ベストの30日」を逃すと、年平均の収益率は11.4％から6.4％まで低下する——

日本にも「天井三日　底百日」という相場格言があるように、株式相場が動いてリターンが得られるチャンスは想像以上に限られているわけです。その限られたチャンスがいつなのか予測できない以上、私たちにはある程度の期間にわたって株式市場に資金を置き続けること、つまりは長期投資が求められることになります。