利便性、コストに加えて収益面でも注目浴びる
最近、個人投資家の間でインデックス投資（市場平均への投資）が静かなブームを呼んでいるようです。インデックス型投信やETF（上場投資信託）の連動対象が増えて投資先の選択肢が広がったこと、インデックス型投信の信託報酬が低下傾向にあることなど、利便性やコスト面の向上が人気の要因と考えられます。
アクティブ投資との対比で、インデックス投資の優位性が注目されているという側面もあります。以前にも紹介しましたが、年間の運用収益で市場平均に勝てるアクティブ型の株式投信は、日米ともに4割程度といわれています。2000年から2009年までの10年間について、アクティブ型日本株投信の年間運用収益をみると、TOPIX（東証株価指数）を上回った本数の比率が5割を超えた年は、わずかに3回しかありませんでした。
市場平均に勝てるアクティブ型投信の顔ぶれは、毎年のように変わるのが実状です。これは将来的に高い運用収益を上げるアクティブ型投信がどれなのか、誰にもわからないし、選ぶのが非常に難しいことを意味します。それならば、わざわざ高いコストやリスクを負担して市場平均に対する超過収益を追求するのではなく、低コストで市場平均そのものに投資し、株式市場の成長を待つ方が合理的だというわけです。
インデックス投資では、相場の上昇時に市場平均を大きく上回る運用収益が期待できない一方で、相場の急落時に市場平均を大きく下回る損失を被ることもありません。いわば最初から相場全体の平均値を取りに行くことで、相場変動に一喜一憂しなくて済むという効果がもたらされます。そうした精神的なストレスの少なさも、個人投資家にとっては魅力のひとつといえるでしょう。
非効率で成長性に乏しい日本株では機能しない!?
私たち個人投資家にとって、インデックス投資は有効な資産運用法のように思えますが、果たして本当にそうなのでしょうか。
経済学者でインデックス型投信の生みの親でもあるバートン・マルキール教授によると、前述したインデックス投資の優位性は、「市場が効率的である」ことに基づいています。市場が効率的であるとは、多数の投資家が株式相場を動かす要因となるあらゆる企業情報を収集・分析して投資を行い、企業価値が適切かつ迅速に株価に織り込まれるような状態を指します。
もうひとつ重要なことがあります。私たちがインデックス投資を通じて目指すのは、アクティブ投資の運用成果を上回ることではなく、運用資産を今後できるかぎり殖やしていくことです。インデックス投資を行っても、市場平均の価格が将来的に上昇してくれなければ意味はありません。
これらのことから考えると、インデックス投資が資産運用法として有効に機能するためには、投資対象である市場が効率的であり、なおかつ中長期的に成長することが条件になります。
例えば、企業価値を測る指標としてROE（自己資本利益率）に着目してみます。ROEは企業の利益成長力を表すと同時に、株主にとっての投資利回りにも相当します。1990年から2009年までの20年間について、米国のS&P500指数におけるROEの推移をみると、指数を構成する全銘柄の平均ROEはおおむね10～15％で高位安定していました。利益成長への期待感から、平均ROEとほぼ連動する形でS&P500指数（配当込み）も上昇基調をたどっています。
一方、同じ期間のTOPIXをみると、東証1部上場全銘柄の平均ROEは、上は10％程度から下はマイナス3％程度まで、毎年のように浮き沈みが激しくなっています。しかも、TOPIX（配当込み）は平均ROEの変化にさほど関係なく、一貫して下降基調にあります。
米国の株式市場に比べて、日本の株式市場がいかに非効率で、しかも成長性に乏しいか分かるでしょう。このような市場では、いわゆる企業価値からみた割安株や割高株が多数混在しています。本来的にはインデックス投資よりむしろ、銘柄選択によって玉石混交の中から「玉」を拾うアクティブ投資の効力が発揮されやすいされやすいと考えられるのです。また、一般に中長期的な株価上昇率は、その国の経済成長率にほぼ一致するといわれています。この観点からみても、インデックス投資が有効なのは中長期的に大きな経済成長が期待できる新興国の株式などでしょう。私たちは投資する市場ごとに、インデックス投資とアクティブ投資の使い分けを考えてみる必要がありそうです。