株価は、業績や経済環境など企業に関する様々な「情報」を織り込んで価格が決まるといわれています。理論上はこうした「情報」は瞬時に株価に反映するのですが、現実はそうではありません。様々な情報から考えて、割安な水準に置かれている株式もあれば、逆に割高な株式も存在します。ヘッジファンドは、そうした「価格のゆがみ」に注目し、先物取引などを利用して利益を上げようというファンドのことです。
最近注目されているのは、割高な株価がついている株式に「カラ売り」という取引を行い、利益を上げる手段です。具体的には、
- (1) 今後値下がりしそうだと思われる銘柄の株式を、その保有者から借ります
- (2) 借りた株式を市場で売ります
- (3) 価格が下がったところで買い戻して、株券を保有者に返却する
という手法をとります。
「カラ売り」をした投資家は、その株式を高い値段で売って、低い値段で買い戻すので、株券を借りる費用（品貸料といいます）を支払っても利益を得られるわけです。
ヘッジファンドは世界中の投資家からおカネを集めて、巨額の資金を背景とした運用を行います。
仮にその株式の価格が割高ではなくても、ヘッジファンドがカラ売りをしかけるだけで下がってしまう可能性が高いのです。とりわけ、最近のように日本だけでなく世界の経済に対する不透明感が高まると、ヘッジファンドの売りをきっかけに相場が崩れ、売りが売りを呼ぶ状況になることも珍しくないようです。そのため、米欧の主要な機関投資家で構成する国際コーポレートガバナンス・ネットワーク（ICGN）が「貸株」の実態調査を始めるという動きもあるようです（2003年7月14日の日本経済新聞夕刊3面「米欧の機関投資家、貸株の実態調査――カラ売りの影響問題視」参照）。
逆に、思惑が外れると損失の拡大を恐れて、ヘッジファンドが株式の買い戻しを急ぐこともあります。
カラ売りをしているヘッジファンドにとって、自分がカラ売りをかけた株式が、自分がカラ売りした価格以上に上昇すると損失が拡大してしまうためです。急いで買い戻しをすれば、損失を縮小できるほか、その後も価格が上昇すれば割安な株式にいち早く投資することによる利益も得られるためです。今年の春以降、日経平均株価が急速に1万円近辺に戻ったときも、ヘッジファンドの買い戻しがけん引役になったという声もあります。
なお、ヘッジファンドでは、昔、米国の投資家ジョージ・ソロス氏のファンドが有名でしたが、最近は大小様々なファンドが登場しています。日本の年金や銀行、生命保険会社もこうしたファンドに投資しています。また、ヘッジファンド型の運用を行う投資信託も最近は登場しています。