日本精工株式会社 初代社長 山口武彦

1918年（大正7年）11月11日、第1次世界大戦が終結した。戦後1年余りで戦争による好況は終息し、過剰投資の反動で、株式市場の大暴落に次いで金融恐慌を招来、さらに1923年（大正12年）の関東大震災によって、経済界は徹底的な打撃を受けた。
創業以来順調に歩み続けてきた日本精工は、この時期、初の赤字を計上し、転換期を迎えることとなった。当時、日本の工業は繊維工業が中心であったが、戦争を契機に重化学工業が発達し始め、それまで軸受以外にも各種製品を生産していた日本精工は、将来、重工業の発展とともに軸受の重要性も格段に高まっていくものと考え、不況対策を契機に生産品目を絞り込み、完全に軸受専業メーカーとしての体制を整えることになったのだ。

産業界は不況にあえぎながら、各社とも合理化のために技術の改良、能率の増進、動力の節約などの必要性に迫られ、機械の能率を上げるために軸受の需要が高まり、それまでほぼ日本精工1社のみだった軸受業界に、新興メーカーが次々に生まれた。この時期が日本の軸受工業の勃興期ということができるだろう。やがて、1931年、満州事変が勃発し、日本は再び暗い影に覆われ始めた。軍部が主体となって高度国防国家建設を標榜し、航空機の生産が急激に増大し始めた。航空機用軸受の需要は自動車用軸受とともに大幅に拡大し、製造技術も格段の進歩を遂げて、いよいよ軸受工業の基盤が確立されるにいたった。
満州事変後、政府の国産品奨励もあって日本の軸受需要は年々増加し、日本精工では生産性を上げるために新工場が建設されることになった。1935年に完成した多摩川工場は、近代的な工場として機械設備の革新が図られ、徹底して改革された生産方式と管理方式によって、コスト低減をめざした大量生産化が実現された。これによって日本精工の生産能力は従来の2倍強に増大し、第1次大戦後の不況以来低迷していた経営状況は、完全に回復した。こうして日本の軸受工業は初めて近代工業としての形態を整え、その後、飛躍的な発展を遂げることになる。