製作所の船出は、日露戦後の不況のただなかにあった。明治44年に茨城電気から変圧器を20台受注したものの、故障も多く、信頼性第一の鉱山はなかなか買い上げてくれない。ようやく翌45年夏に275馬力送風用電動機を納入することができた。その間、後に日立製作所を担うことになる秋田政一、池田亮二、森島貞一や、安川電機創業者の安川第五郎といった東京帝大工科出身者が続々と入社した。
この創業時代で特筆すべきは、最初から厳密な原価計算を行ったことである。少ない予算をやりくりして鉱山の施設づくりを行ってきたなかから育まれたものだった。人材教育にも力を注ぎ、徒弟学校も早々に創設した。
ある時、徒弟学校を出たのにライバル会社に入社した者があった。これでは意味がないと嘆く声を聞いた浪平は、「その生徒は農夫になったのではなかろう、技術を活かす道に進んだのだから無駄ではない」といったという。
大正3年（1914年）は飛躍の年になった。この年、欧州で第一次大戦が勃発、景気が上向いて電力需要が高まってきたが、外国製品の輸入が途絶したために国産品に目が向けられるようになったのである。
しかし、注文に応えて大型製品をこなすうちに、力不足も明らかになってきた。材料も不足しがちで粗悪なものも出てきた。その結果、遮断器が破裂したり発電機が壊れたりすることが続いて、詫状を書くこともしばしばだった。
原因を徹底的に追求し、実験を重ねて信頼性を高めることが、以後、製作所の理念になった。材料問題では銅線不足が深刻だったが、倉田主税（後の第二代社長）の「目の前にある銅を使って自前で生産しよう」という進言で、大正6年に電線工場をつくった。翌年には久原鉱業所の機械製作工場である佃島製作所を併合し、本社を東京に定めた。
創設当時の久原鉱業日立製作所
（山手工場）
こうして、順調に発展してきた日立製作所だったが、大正8年11月、日立（山手）工場の変圧器工場からの出火で、精鋭の装置や大型仕掛品の多くを失った。
火災現場を見回った浪平は、「諸君、思わぬ大火で私もほとほと途方に暮れます。いっそ事業をやめようかとも思わぬでもないが、私はこの事業の前途に相当の自信を持っている。これまで余りに順調にきたことのお灸だと思うから、大いに発奮しようではないか」と従業員に語った。
